笹原シュン☆これ今、旬!!

日本で、世界で、今まさに旬のトピックスをお届けします。政治、経済、文化、世界情勢など、噛み砕いてわかりやすく解説していければと考えています。同時に、日本の在り方、進むべき道についても、示していければと思っております。

NESARA/GESARA 1 資本主義金融経済システムすべて崩壊!? 来るべき世界の新たな経済システムとは? 

金融経済システムの混乱

 

 10月に入り、世界各地で経済システムの混乱が相次いでいます。

 

 日本においては、10月1日に発生した、東京証券取引所のシステムダウンが記憶に新しいことと思います。

 

 

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 このシステム障害では、東証以外にも同じシステムを使っている札幌、名古屋、福岡の証券取引所もダウンし、大阪の先物市場以外、日本国内の取引市場がすべて、終日止まったことになります。このような事態は、証券取引所始まって以来のことです。

 

 実はこのような事件は、日本だけではなく、7月9日にはニューヨークの証券取引所、8月26日にはニュージーランドの証券取引所が、それぞれシステム障害で機能を停止しています。

 

 またマスコミ報道はされていないようですが、日本においては地方銀行が相次いで合併する事件が起こっています。

 

 10月1日には、十八銀行と親和銀行が合併し、21年5月には第三銀行と三重銀行が合併します。

 

 今後全国で、銀行の再編が加速していくことが予想されます。

 

 さらには、今年の春から始まった、新型コロナウィルスパンデミック騒動の影響が、10月以降本格的に表れてくるでしょう。

 

 これによって、国内の企業が次々に消滅していく事態が起こることは想像に難くありません。

 

新たな経済システムへの移行

 これらの経済的混乱は、何を意味しているのでしょうか?

 

 このまま世界中の国々が経済崩壊し、世界は終わりを迎えるのでしょうか。

 

 そんなことはありません。これらの現象はあくまで一時的な混乱にすぎません。

 

 では、これらの混乱が収束した後、世界経済はどんな状態になっているのでしょうか。そこには現在の金融経済システムとは全く異なる、新たな経済システムが出来上がっているでしょう。

 

 この新たな経済システムは、アメリカではすでに一部実現しています。

 

 これを実現する一連の法律は、「国民経済安全保障改革法(National Economic Stabilization and Reformation Act)」、その英語の頭文字をとって、NESARA(ネサラ)と呼ばれています。

 

 この改革法を、アメリカだけではなく、世界中に広げたものが「世界経済安全保障改革法(Global Economic Stabilization and Reformation Act)」、略称 GESARA(ゲサラ)というわけです。

 

 この改革法は、各国の内情によってそれぞれ異なったものとなり、日本で行われるときには、JESARA (ジェサラ)と呼ばれることになります。

 

 これについて、詳しい説明は次回以降の記事に回すとして、ここではまず、なぜ NESARA が必要とされているのか、そしてこの NESARA が実施された後の世界はどのような世界になるのかについて、ざっと解説してみたいと思います。

 

現在の金融経済システムの問題点

 現行の資本主義金融経済システムは、ピラミッド型の経済システムを作り出しています。

 

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ピラミッド型社会構造

 ピラミッドの底辺には賃金労働者がいて、その上に所属する会社や組織があります。そのさらに上には、資産家や投資家、大会社のオーナーなどがいて、そのさらに上にグローバル金融資本家が控えています。

 

 もちろんピラミッドの上に行くほどもうかるわけですが、実はこの各国のピラミッドの再上層部にいるグローバル金融資本家というのが、トランプ大統領が言うところのディープステートと呼ばれる支配者たちです。

 

 この人口の1%ほどのディープステートたちが世界の富の90%以上を独占する構造になってしまっていたわけです。

 

 彼らディープステートたちは、それぞれの国に属するわけではなく、横につながっていて、各国の国民たちから富を搾取していたわけです。

 

 彼らはピラミッドの頂点にいますので、黙っていてもお金が入ってくるのですが、それ以外にも金融経済システムに様々な細工をし、何もしなくても自分たちに富が転がり込んでくる仕掛けを施していました。主な仕掛けは、次の4つです。

 

 1.管理通貨制の下で、各国政府が通貨を発行した際の通貨発行益

 2.銀行が融資をして企業が投資する信用創造システム

 3.株式の売却益や、為替の値動きによる利益

 4.SWIFTシステムによる国際間の資金移動

 

 これらはどれも現代資本主義の根幹をなす重要なシステムですが、これらのシステムの要所要所に細工を施し、資金が自動的に自分たちの懐に転がり込むようにシステムが改変されていたのです(これらの詳細については、次記事以下で解説します)。

 

 これによって、ディープステートたちは労せずして世界中のお金の90%以上を懐に入れ、残った人々は残りの10%をめぐって争いを繰り広げます。

 

 一般の人々は、税金や、健康保険、生命保険や住宅ローンなどの各種負債によってがんじがらめにされ、生活していくために、やりたくない仕事を我慢しながら、朝から晩まで働かなければならない世界になっていました。

 

 これらの人たちは、ディープステートというご主人様にお仕えする債務奴隷であったといえます。

 

NESARA 発動後の世界

 これに対して、NESARA の発動後は、フラット型の社会構造が実現します。

  

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フラット型社会構造

  このシステムの主な特徴は以下の通りです。

 

 1.金銀本位制に基づくデジタル通貨を発行

 2.量子コンピューターで世界中のお金の流れを一元管理

 3.通貨リセットにより、ディープステートの資産を没収

 4.没収した資産をベーシックインカムで国民に分配

 

 まずは資産的裏付けなしに無制限にお札をすることができる現行の管理通貨制を廃止し、金銀本位制に基づく新通貨を発行します。

 

 この通貨は紙幣やコインではなく、デジタル通貨となり、この通貨は量子コンピューターで一元管理されます。

 

 現在のように、資金の流れが不明になったり、資金を横領したり横流しすることはできなくなるわけです。

 

 ちなみにこの量子コンピューターは、地球の周回軌道を回る宇宙ステーション上に設置され、宇宙空間から地球上のお金の流れを監視するそうです。

 

 通貨は量子コンピューターから個人の端末に直接発行されるため、中央銀行をはじめとする銀行はすべて不要となります。

 

 この全世界における通貨の切り替えは GCR (Global Currency Reset)グローバル通貨リセットと呼ばれます。

 

 GCRの時は、ディープステートたちの持っている通貨は切り替えることができず、そのまま資産没収となります。

 

 この没収されたディープステート資産を、BI (Basic Income)ベーシックインカムを用いて、一般国民に分配します。

 

 政府から毎月数十万円のお金が、国民一人一人の口座に直接入金されるのです。

 

 これと同時に、国民がこれまで銀行やカード会社、保険会社などから借りていた各種ローンもディープステート資産で返済され、帳消しとなります。

 

 現在の経済においても、もしもディープステートが90%のお金を自分たちで占有していなければ、貧乏な人たちは存在しないはずです。

 

 この残り90%の資金をみんなで分配することによって、世界中の人たちが必要なものをすべて買えるようになります。

 

 基本的にはこのベーシックインカムだけで、生活することができるようになります。何もしなくても食うに困ることはなくなるというわけです。

 

 しかし、他の人々のために何かしたい、という方は、もちろん働くことができます。

 

 その場合は商品やサービスを提供する人が、希望する人に直接提供し、相手の方から直接対価をいただく形が基本となります。

 

 国民すべてフリーランスになった感じですね。

 

 もちろん、必要とあらば、自発的に会社を作って組織的な活動をすることもできます。

 

 しかしこの場合は、以前のように食べるためにしかたなく働くというのではなく、自分がやりたいことをやるために、力を合わせるという形になります。

 

 何もしなくてもベーシックインカムで食べていけるのですから、仕事をするのは自発的な活動ということになるわけです。

 

 現在のような大企業は存在できず、個人もしくは小規模の集団で働くという形態になるでしょう。

 

 上司から命令されて働くということはなくなり、組織内の人間関係もフラットな形態となります。

 

 供給者と需要者が上下関係なく対等に、直接モノやサービスを提供しあう、フラットな社会構造になるわけです。

 

 いやな仕事をしなくていいなんて、夢のような世界ですね。

 

今後の展開は?

 NESARA が完全稼働すれば、とても暮らしやすい世界になりそうですが、現行の資本主義金融経済システムと NESARA の間にはとんでもない隔たりがあります。

 

 一気に制度改革を行うのは無理があるため、改革はゆっくり時間をかけて行われていくことになります。

 

 改革の進み方や、順序も国によってまちまちです。

 

 次回以降の記事で詳しく述べますが、アメリカでは通貨発行権を国家の手に取り戻し、FRB が新規紙幣の発行停止を宣言したところです。これは通貨リセット直前の状態にあるということですね。

 

 日本では、通貨発行権の奪還にひそかに成功し、その通貨発行益を財源として、コロナ補助金を名目とした膨大な補助金システムが構築されています。この各種補助金を順番に申請していくことによって、事実上のベーシックインカムのような流れができつつあります。

 

 またやはりコロナ支援名目で、住宅ローンの減額措置も行われるようです。

 

 日本では通貨リセットよりも、ベーシックインカムが先行して整備されていくものと思われます。

 

 さらにはアメリカでは大々的に、日本では水面下で、銀行の大規模再編が行われつつあります。

 

 今後は銀行の完全消滅、大企業の崩壊、各種仲介業の消滅などが五月雨式に発生し、同時に新たな形態の直接取引型のビジネスが興隆していくでしょう。

 

 この間おそらく5年から10年かかるものと思われます。

 

 この期間は様々な混乱が予想されますが、それはすべて来るべき理想社会に向けての生みの苦しみであると考え、乗り切っていかれることをお祈り致します。