SWIFTシステムによる資金移動
前記事までに述べたように、現在世界中で広く行われている資本主義金融経済システムにはさまざまな問題があります。
名目上のシステムに少しずつ細工が施され、実質的にディープステートが一般の国民から資金を搾り取るシステムに変更されているわけです。
すでに述べたもの以外にも、細工をする余地の多いシステムとして、海外送金システムがあげられます。
国内における資金の移動は、中央銀行の監視の元で各銀行が行っています。銀行間の資金移動は、すべて中央銀行が把握していますので、不正送金が行われる余地はほとんどありません。
しかし、国際送金となるとそうはいきません。多国間の銀行取引を監視するシステムが存在しないからです。
国家をまたがる資金の移動は、国際銀行間通信協会（ Society for Worldwide Interbank Financial Telecommunication）略称:「SWIFT（スイフト）」という団体が行っています。これはベルギーにある株式会社です。
このSWIFTシステムが、一言で言ってしまうと、とても古い。1980年代に本格稼動したシステムなのですが、ご存知のように、このときはまだ、インターネットが普及していませんでした。
インターネットがないのにどうやってやっていたのかというと、パソコン通信を使っていたのです。つまり、国内の銀行から海外の銀行に資金をいくら移動してね、というメールを送るだけです。
そのメールを受け取った銀行は、まずその人の口座から資金をコルレス銀行と呼ばれる中継銀行に送ります。コルレス銀行は一つの通貨につき１～３行程度あって、その通貨の海外送金を一手に引き受けています。
日本円だと、メガバンクは全部コルレス業務ができるのですが、慣習上、ほとんどの業務を三菱UFJ銀行が一手に引き受けています。これは昔東京銀行が一手に引き受けていた業務を引き継いだものです。
アメリカにおけるドルのコルレス銀行は、シティバンクやJPモルガン・チェースなどです。
たとえば日本の銀行からアメリカの銀行に送金するときは、送金依頼のメールをSWIFTシステムで送り、受け取った銀行は、資金を三菱UFJ銀行に送り、三菱UFJはそれをアメリカのシティバンクに送り、シティバンクが指定の銀行の口座に送るという流れです。
この間の何重にもわたる送金手続きは、すべて、メールを見ながら手作業で行います。また一度資金を移動するごとに手数料がかかります。
さらにこの例では４つの銀行を経由していましたが、これが４つですまないことがよくあります。日本側で３つ、アメリカ側で４つ、合計７つの銀行を経由したりすると、送金に数ヶ月かかり、１０万円送るのに手数料の合計が１万円超えた、何てこともざらです。
しかもこの経由銀行の数と名前と手数料の合計は、事前に知ることはできず、送金が終わってから、通達されるだけです。
最悪の場合、資金リレーが途中で途切れ、資金がどこにいったのかわからないこともあります。そのときの調査もひとつづつ前から順にたどりますので、何ヶ月かかるかわからず、結局資金が行方不明なんてこともあります。
さらにはセキュリティが、ざるですので、しょっちゅう詐欺や、ハッキング・コンピューターウィルスを用いた不正送金が行われています。
２０１６年２月に発生した、バングラディシュ中央銀行不正送金事件が有名ですが、これ以降にも世界各地で、SWIFTシステムを悪用した不正送金事件が頻発しています。
ちなみにバングラディシュの事件では、犯人グループが、バングラデシュ中央銀行のシステムをハッキングし、同行が所有する米FRB の口座から８１００万ドルを送金させて、盗み出した事件です。犯人のスペルミスによって、事件が明るみに出ましたが、これがなければ完全に迷宮入りの事件となるところでした。
このほかにもフィッシング詐欺や、ウィルスを用いた不正送金なども、SWIFTシステムの隙を突いて行われている犯罪です。
なぜSWIFT システムを使い続けるのか
問題はなぜこんなインターネット以前のおんぼろなシステムを、いまだに使い続けているのかということです。
現代ではインターネット網が世界中に張り巡らされ、IT 技術も進歩していますので、ネット上でダイレクトに海外の銀行に送金するシステムを簡単に構築できるはずです。
それをあえてしないのは、もちろん、時代遅れのSWIFT システムの隙を突いて、資金を掠め取るためです。
多数の銀行間の資金移動はすべて手作業で行われ、最後に送られてくるレポートと、実際の資金移動の内容が一致している保障はありません。
その間手数料取り放題、マネーロンダリングし放題です。途中で行方不明になった、つまり送金途中で盗まれた、資金もたくさんあります。
また明るみになっている多数の不正送金事件の陰で、闇に葬られた不正送金事件が数限りなくあるはずです。
これらはみな、SWIFT システムというがばがばなシステムがあって初めてできることです。
海外送金された資金の一部を、パクるために、あえてこんな時代遅れのシステムをいまだに稼動させていると考えるのが妥当でしょう。
オートインサイダー取引
以上、ディープステートの主要な資金源について述べました。
しかし、通貨発行権や、信用創造から生まれる資金を得ることができるのは、ディープステートの中でも幹部クラスだけです。
では、下っ端のディープステートはどうやって資金を得ているのでしょうか。
SWIFT による海外送金の一部をぱくる例を挙げましたが、なんといっても一番多いのは、投資家として、株式や為替の取引で利益を得ているパターンです。
株や為替なんてそんなに儲かんないだろ、どの株が上がるか確実に知る方法なんてないし、といっている方。それは一般の人々の場合です。
株は、その会社が画期的な新製品を開発したとか、不祥事が明るみになったなどという事件を事前に知ることができれば、確実に儲かります。
為替は、国際情勢や、各国の政策、各地で起こる事件などを事前に知ることができれば確実に儲かります。
それではこれらの事件を起こしているのは誰でしょうか？もちろんディープステートたちです。
彼らは自分たちで事件を起こし、その前に株式や各国通貨の売買を行うことによって、確実に利益を上げることができるわけです。
まさにオートインサイダー取引ですね。
エンターテイメントに潜む闇
あとは、ひとつの業界のメンバーが全員ディープステートだという場合があります。
これは音楽産業、映画産業、などのエンターテイメント業界に多く見られます。
ハリウッドの俳優・女優や、ロックスターなどは、売れてくると必ずイルミナティからお誘いがかかり、これを受け入れて子供をいけにえにささげる儀式に参加すれば、トップスターへの道が開かれ、これを拒否すると、徹底的につぶされるそうです。
その後はディープステートの広告塔として生きることになるわけですね。
テレビ業界や、広告代理店なども、ディープステートによって占拠されています。
これらの業界は、テレビ局のトップや、売れている芸人、広告代理店の経営陣などがディープステートで、一般の局員や社員は何も知らずに、いわれたことをやっているだけというパターンが多いようです。
児童誘拐による人身売買
表に出てこない裏経済のうちで最大の売り上げを誇るのは、誘拐された子供たちを売り飛ばす人身売買業務でしょう。
これを行っているのは孤児院や、児童保護施設、ユニセフなどの国連機関、各国のマフィア、カルト宗教団体、テーマパークなどの各種子供向け施設などです。
彼らは子供たちを誘拐し、ディープステートに売り飛ばします。ディープステートたちは彼らを悪魔への生贄にしたり、強姦、拷問してアドレノクロムを抽出したりします。
この場合はディープステートは買う側で、彼らにとって子供たちの売買は支出となります。
ディープステートたちは各種資金収奪システムで得た資金を使って、子供を入手し、その手下である誘拐の実行者たちが、ディープステートのおこぼれをもらっているというところでしょう。
