大統領選挙のゆくえ
2020年11月3日（火）アメリカ合衆国の大統領選挙が行われました。
例年では即日すべて開票され、11月4日の午前0時には当選者が確定するはずの選挙ですが、開票をめぐってもつれにもつれ、11月8日現在、いまだに当選者が確定していない状況です。
暗雲たなびく大統領選挙
この大統領選挙は、そもそも投票前からひと悶着あるだろうということが予想されていました。
選挙集会において、トランプ大統領の方は、何十万人という聴衆を集めていましたが、バイデン候補の方は、10人にも満たない聴衆しか集まりません。
ネット上でも、トランプ大統領支持の声が圧倒的で、バイデン候補支持の書き込みはほとんどありませんでした。
しかしテレビや新聞などのメディアは、連日バイデン有利を連呼し、トランプ大統領をこき下ろし続けていました。
人気絶頂のトランプ大統領に対し、バイデン候補を擁立する民主党の、この選挙に際しての基本戦略は、「徹底した不正選挙」です。
バイデン候補自身がテレビで、
We have put together I think the most extensive and inclusive voter fraud organization in the history of American politics.
（われわれは、アメリカ政治史上最大・最強の不正選挙組織を用意した）
と発言してしまっていますね。
こんなこと自分でばらしちゃっていいんでしょうか・・・。
民主党はバイデン候補の発言通り、なりふりかわわない徹底した不正選挙戦略で、共和党のトランプ大統領に対抗します。
その主な戦略は、新しくできた制度である郵便投票と、投票所における不正集計です。
それに対して、トランプ大統領側の事前準備と思われる行為は、最高裁判所判事の新規任命でした。
10月27日、9月に死去したギンスバーグ最高裁判事の代わりに、トランプ派の女性判事、エイミー・コニー・バレット氏が任命されました。
これで最高裁大法廷は9人中、6人がトランプ派となり、トランプ氏はたいていの裁判には勝てるようになったわけです。
大統領選挙の展開
11月3日の選挙当日、投票所に行った人々の票の開票が行われている間、トランプ大統領が順当にリードを広げていました。
その後、郵便投票の分の開票が行われます。ここでバイデン候補の票が大量に入り、ついに票数が逆転します。トランプ213に対し、バイデン238票となりました。当選ラインは270票です。
ここで選挙管理委員会はなぜか開票作業を停止し、開票は翌日に持ち越されます。
しかしこの時点で、残る７州のうち、バイデン候補はネバダ州の６票しか入らず、残りはトランプ大統領がとると思われていましたので、トランプ大統領が再選確定と予測されていました。
それでもマスコミはバイデン有利の報道を流し続けます。
翌日、再開票が始まりました。ここでトランプ有利と思われていた州に、50万票単位の大量のバイデン票が入り、次々にバイデン候補が逆転を果たしていきます。これらの票はもちろん郵便投票です。
トランプ大統領は、不正選挙が行われ、連邦最高裁に票の再集計を求めて提訴したと
発表します。それと同時に自らの勝利を宣言します。
しかしマスコミはバイデンの勝利の見込みを報道し続け、11月８日の時点で、バイデン候補当選確実と報道するに至りました。
開票で何が起こっていたのか？
テレビを見ている限り、入ってくる情報は、上記のようなものだけでしょう。
では実際に、開票において、何が起こっていたのでしょうか？
郵便投票は、新型コロナ対策のために新設された制度です。投票場で他者に接触したくない選挙人が、事前に郵送で投票できる制度ですね。
民主党は、この制度を悪用し、不正選挙の武器にしました。
まずは、選挙人のところを訪ね、配布された投票用紙を、買い取りました。一枚当たり3万から5万円の買い取り相場だったようです。買い取られた投票用紙には当然、バイデン候補の名がチェックされ、投票所に送られました。
また民主党は、独自に偽の投票用紙を印刷し、選挙人に配布しました。この投票用紙には最初からバイデン候補の名にチェックが入れられ、選挙人がトランプ候補にチェックを入れなおすと、改ざんされた投票として無効票になる仕組みでした。
さらには、トランプ大統領の再選を絶対阻止したい外国が、大量の投票用紙を独自に印刷し、バイデン候補の名にチェックを入れて、国外から郵送しました。
具体的に言うと、これをやった国は主に中国です。中国は現在トランプ政権の経済制裁で青息吐息なので、何としてもトランプ再選を阻止したいわけです。
中国から郵送された不正な郵便投票は、5000万票を超えると言われています。
さらに投票当日、投票場の開票作業員を買収し、立会人が投票を監視できないようにしました。ペンシルバニア州では、立会人は投票作業を行う場所から25フィート（7.62メートル）以上離れたところまでしか近づけなくなっているそうです。
これでは実際に開票された票に書かれている名前を確認することはできません。これはもちろん違法な行為です。
さらにはミシガン州では、投票期日翌日の11月4日の消印の郵便投票の無効票を、11月2日の消印に改ざんするよう上司に指示されたという、投票所作業員の匿名の告白が公表されています。彼は公式に供述書を提出する予定だそうです。
投票場では、トランプ大統領の票が大量に破棄され、バイデン候補の票が大幅に水増しされているようです。それに加えて大量の不正郵便投票の票が加わり、トランプ大統領有利の州が次々にひっくり返されていったというわけです。
トランプ大統領の票が50万票、草むらに捨てられていたのが発見されています。
不正投票の動かぬ証拠
あまりにも露骨な不正投票の結果、民主党は、だれが見てもわかってしまう不正投票の痕跡を残してしまうことになりました。
まずはあまりにも大量の偽郵便投票用紙を印刷したため、票数がとんでもないことになっています。
現時点で、トランプ、バイデン両候補に投票された、票の合計数はなんと、5億9800万票です。ちなみにアメリカ合衆国の人口は、3億3千万人です。
投票数の合計が、全人口の2倍近くになってしまっているのです。
さらには投票率ですが、
ネバダ州 125％
ペンシルベニア州 109％
ミネソタ州 107％
ノースカロライナ州 106％
ウィスコンシン州 105％
ミシガン州 105％
アリゾナ州 101％
という具合に、多くの州で軒並み100％を超えています。
ご存じの通り、投票率は多くても60％程度で、あまり関心を持たれない選挙では40％程度のこともあります。
それが100％になるだけでも不自然ですが、125％とか、109％となると、もはや物理的に不可能な値です。全有権者の合計数を票数が上回ってしまっているのです。
これはもはや、各候補者の得票以前に、誰がどこからどう見ても、何らかの不正が行われたことが明白なレベルになってしまっていますね。
郵便投票の追跡
しかし、トランプ大統領は、こうなることを事前に予測していたようです。
草むらに捨てられた50万票のトランプ票を、なぜ迅速に発見することができたのでしょうか？
実は本物の郵便投票用紙には、すべて電子透かしが入っており、紫外線を当てるとシリアルナンバーが浮かび上がる仕組みになっているそうです。
さらに、この郵便投票用紙及び、投票所における投票用紙は、すべて、ブロックチェーン化されたコンピューターシステムで追跡されており、NSA のディスプレイに現在地がすべて表示される仕組みになっています。
NESARA のために作り上げたコンピューターシステムをさっそく活用したわけですね。
つまり、民主党や中国が印刷した偽の投票用紙はすべて識別可能であり、投票用紙を廃棄しても位置がすべてわかっているので、簡単に回収できるということです。
NSA が把握している真実の投票用紙の集計結果は、カンザス州以外すべてトランプ大統領が制し、トランプ大統領の圧勝となるようです。
トランプ大統領の意図
というわけで、今回の大統領選挙は、トランプ大統領が仕掛けた、壮大なおとり捜査であると思われます。
トランプ大統領は、まったく不正を行わせずに圧勝することもできましたし、不正の温床となる郵便投票なんてシステムをわざわざ自分で作る必要もなかったわけです。
しかし、こういう展開になったということは、おそらくトランプ大統領はわざと敗北するつもりなのでしょう。
実際に投票した一般のアメリカ人は、ほとんどがトランプ大統領に投票しています。
しかしメディアがバイデン有利を連呼し、実際にバイデンが当選するのを目の当たりにし、さらに合計投票数があり得ない数になっているのを知って、多くのアメリカ人が、明らかに選挙において不正が行われているのを、確信するでしょう。
その後、追跡されている票の証拠を提示し、最高裁で選挙のやり直し、または得票の再集計の判決が下されるでしょう。
そのためにトランプ大統領は、最高裁に自分の息のかかった人物を送り込み、大法廷の判事の人数でトランプ派が上回るように事前に手回ししているわけです。
再集計の結果、トランプ大統領再選が確定し、同時に不正選挙を行ったグループおよび、その背後の勢力を一斉に逮捕することができます。
トランプ大統領は、アメリカ国民に覚醒を促し、背後の勢力を一掃するために、一世一代のおとり捜査をしかけているのです。
その後の展開は？
この時、不正選挙グループとその背後の勢力が、おとなしく捕まれば、それで終わりとなるでしょう。
しかし、彼らが最後のあがきを見せ、全米で暴動を起こす可能性もかなりあります。
暴動が発生する州の知事は、だいたいこの不正選挙の背後の勢力の一員ですので、彼らが州兵を指揮し、暴動に合流する可能性もあります。
その場合は、戒厳令が発令され、各州の州兵と連邦軍の間で戦闘が発生し、アメリカが内戦に突入することになるでしょう。
どちらにしても、今後の展開がどうなるか、目が離せませんね。
