中国共産党の闇
世界中でディープステートの討伐作戦が進んでいますが、ここにきてまだ全く手つかずに残っている国が一国だけあります。
もちろん、中華人民共和国です。
他の国では、政府と軍と経済界が存在し、その一部にディープステートが入り込み、これを乗っ取って、自分たちの都合のいいように操作していました。
政府や軍の中にも、ディープステート、ホワイトハット、その他の何も知らない人たちが共存していたので、その国のホワイトハットたちと連絡を取り、連携しながら、ディープステート掃討作戦を進めることができました。
それに対して中華人民共和国を「所有」している中国共産党は、ディープステートとその手下しかいません。
人民解放軍は、中華人民共和国の軍隊ではなく、中国共産党が所有する私兵です。全面的にディープステートのために動きます。
そのため、政府や軍内部のホワイトハットと連携することができず、というかそもそも政府や軍内部にホワイトハットが存在せず、討伐作戦が事実上実行できない状態にあるわけです。
中国における児童人身売買、アドレノクロムの製造・販売は、中国共産党による国営事業となっていって、他国と比べとても大規模に行われています。
しかもこれは今に始まったことではありません。
共産党による国営事業としての児童人身売買は、実に１９７０年代末までさかのぼるのです。
文化大革命の終焉と鄧小平の実権掌握
1958年から実施された、毛沢東の大躍進政策は、見事な失敗に終わり、農村を中心に4500万人以上の餓死者を出しました。
さらに、1966年から始まった文化大革命によって、中国国内には粛清の嵐が吹き荒れました。
高等学校の生徒を中心とする紅衛兵が、反革命の名のもとに、毛沢東の政敵や、都市のインテリ階級をかたっぱしから殺害し、これによって中国経済は大打撃を受けます。
1976年の毛沢東の死去と、その後の四人組の逮捕によって、やっとこの動乱は終わりを迎えます。
毛沢東亡き後、中国共産党中央軍事委員会主席として、中国の実権を握ったのは、鄧小平でした。
一人っ子政策の導入
鄧小平は1978年12月に実権を掌握すると、すぐさま、改革開放経済を謳い、共産主義国家である中華人民共和国に、資本主義経済を導入しました。
翌年、1979年になると、鄧小平は「計画育成政策」、いわゆる一人っ子政策を実施します。
これは一組の夫婦につき、出産・育成できる子供は一人に限る、という政策です。
あれ？なんでこのタイミングで、と思いませんでしたか。
つい3年前まで、中国国内で文化大革命の嵐が吹き荒れ、粛清に次ぐ粛清で、人口が減少していましたね。
文化大革命が終わり、国内に平和が戻り、これから経済発展だ、というタイミングで産児制限をするのは、なんかおかしいですね。
普通だったら、産めよ増やせよで出産を奨励し、一刻も早い国力の回復を目指すのが筋でしょう。
共産党の公式発表では、中国は人口増加が加速し、このままでは生産が追い付かなくなるため、人口抑制を意図して、一人っ子政策を行うということになっています。
統計上は1960年の人口増加率が－4.57％になったのを最後に、中国の人口は増加に転じ、1970年には、25.83％の増加率になっています。
しかし内戦状態の国でほんとにこんな人口増加率になるものでしょうか。
中国共産党の発表する統計は、まったくあてにならないのはご存じだと思います。この統計も、一人っ子政策を正当化するために、後から作られた数字のような気がします。
一人っ子政策の真の目的
実は一人っ子政策には、隠されたもう一つの目的があったのです。
当時の中国のような、貧困者が多く、都市化も進んでいないような国で、産児制限をしたらどうなるでしょうか。
おそらく産児制限したとしても、かまわず子供を産むでしょう。これは共産党も織り込み済みです。
しかし、公式に認められる子供は一人だけなので、2人目以降の子供は、戸籍に登録されず、内密に育てられることもあるでしょう。
それよりも可能性が高いのが、2人目以降の子供を親が売り飛ばしてしまうという事態です。
これによって、当局の目を逃れることができ、さらに貧乏な家庭は生活の糧を得ることができます。
子供はブローカーが買い取り、転売します。転売先は、外国のディープステートです。
子供たちは、ディープステートに売り飛ばされ、悪魔儀式でいけにえにささげられ、児童性愛の対象にされて、アドレノクロムを抽出され、殺害されます。
中国国内で子供を買い取るブローカーは、もちろん中国共産党直営もしくはその傘下です。
つまり、鄧小平は、文化大革命の動乱で生産設備が崩壊し、輸出するものがない状況の中国で、国内最大の資源、すなわち人間を売り飛ばし、財を成す道を作り上げたわけです。
一人っ子政策の実施により、中国共産党は、夫婦の間に生まれた、2人目以降の子供を合法的に売り飛ばし、大儲けすることができるようになったというわけです。
儒教による「家」の思想の弊害
一人っ子政策には、児童人身売買上のもう一つの利点が隠されていました。
儒教では、家を重視する思想があります。代々家を受け継いでいくには、男の子が必要です。
ここで一人っ子政策が実施されると、合法的に生むことができるただ一人の子供は、必然的に、家を受け継ぐべき男の子でなければならなくなります。
最初の子供が女の子だった場合、生まれてすぐに売り飛ばし、男の子が生まれるまで子供を作り続けることになります。
こうして、中国共産党は、児童人身売買上もっとも高く売れる、「生まれたばかりの女の子」を中国全土から合法的にかき集め、外国に売り飛ばすことができるようになったわけです。
武漢ウィルス研究所の大改装
鄧小平は、1978年、一人っ子政策の実施の直前に、武漢にあったウィルス研究所の大規模改築及び機能強化を行いました。
この研究所は1956年に、微生物研究所として設立されていましたが、この大改築で、大規模なウィルス学研究所として生まれ変わりました。
というのは建前で、確かに研究設備も拡充されましたが、この改築の主な目的は、アドレノクロム精製施設の建設です。
一人っ子政策の実施に向けて、中国中から買い集めた赤ちゃんの血液や体から、アドレノクロムを生成し、それを売って儲けようという企画です。
日本で富士フィルムがやっていることを、この研究所はすでに50年前からやっていたというわけです。
ちなみにこの研究所には、2010年から19年にかけて、ビル・ゲイツが足しげく通っていました。
この時、彼によって、この研究所で、新型コロナウィルスが作成され、その後この研究所から、世界中にばらまかれたというわけです。
中国経済発展の秘密
こうして一人っ子政策の実施によって、中国共産党は、国中の子供たちを合法的に売り飛ばし、また精製されたアドレノクロムを売りさばくことによって、莫大な富を手にすることができました。
その富の一部を、市場に還元することによって、中国は経済成長を遂げることができたのです。
当時の中国の持つ唯一の資産である「人間」を、効果的に活用したというわけです。
また中国は90年代以降は、日本に文句をつけて金を出させる、大規模なたかり手法もマスターし、さらなる大発展を遂げることができました。
現在においても、世界中で中国だけは、児童人身売買が横行しており、いまだにアドレノクロムの生産が行われています。
これを止めない限り、地球上における児童人身売買を根絶することはできないのです。
共産党を倒すには
その方法は、ひとつしかありません。中国共産党を倒す、ということです。
しかしこれがなかなか難しい。中国ではハイテクによる人民の監視システムがすでに出来上がっており、インターネットも金盾で守られ、共産党の都合の悪い情報を閲覧することができません。
他の国のように、国民を目覚めさせ、立ち上がらせることがとても難しいのです。
結局何らかの形で、戦乱に持ち込むしか方法がないのが現状です。
もちろん各国で連携して、中国に攻め込むという方法もあります。
しかしこれはもはや、第3次世界大戦の勃発ということになります。どれだけの一般市民が犠牲になるかわかりません。
それよりも望ましいのは、中国国内で人民の暴動や、人民解放軍の内乱が発生し、内戦状態を経て、王朝交代に向かうという、中国古来からある方法です。
現在トランプ大統領は、大統領選挙の不正を暴き、アメリカ国民を目覚めさせようとしています。
それと同時に、彼は、大統領選挙の不正が、主に中国共産党によって行われた外患であることを主張しています。
おそらく選挙の終了と同時に、中国共産党に対して何らかの新たなアクションがあると思われます。
それがどのようなものになるのか、現時点においてはまだわかりませんが、それが判明した暁には、改めて皆さんにご報告したいと思います。
