たばこを規制しろ
前記事で、新型コロナパンデミックの１００年前に、同じような手口でスペイン風邪のパンデミックが行われたこと、
存在しないウィルスによる感染症を、マスコミで騒ぎ立て、ワクチンを打たせて、全世界で１億人もの人々を殺害したことを述べました。
その時、ワクチンを打ってしまった人でも、酒とたばこによって浄化され、死なずに済んだ人が多かったことも述べました。
そこでDSは、酒とたばこを規制しようとし、手始めとして１９２０年から、アメリカで禁酒法を制定しましたが、失敗に終わりました。
これはDSにとっては、かなり手痛い失敗となり、その後、現在に至るまで、本格的な酒類の規制はできなくなってしまいました。
この失敗を教訓に、DSは今度はたばこの規制に乗り出します。
たばこの規制は、禁酒法とはまったく異なった手法で、長い年月をかけて、周到に行われました。
この手法を考えるにあたり、彼らはまず、禁酒法の失敗の原因を分析しました。
まずは多くの民衆が酒を飲みたいと思っている状態で、強制的に法によって酒を禁じようという手法に無理がありました。
どんなに強制しても、集合意志が酒を飲むという方向にあるため、それを破ることはできなかったということです。
もう一つは、禁酒の理由を、道徳の破壊にしたことです。
道徳が破壊されようが、モラルが崩壊しようが、民衆一人ひとりにとっては知ったことではなく、それよりも、酒を飲みたいという欲求が勝ったため、
民衆に酒を拒絶する行動を起こさせることはできなかったということです。
これらを踏まえ、DSは周到なたばこ規制ミッションを作成しました。
まずはたばこを規制する理由として、健康を害するから、という理由を作りました。
喫煙によって肺がダメージを受け、肺がんになる確率が高まる、としたのです。
これは喫煙者自身の健康にかかわる理由でしたので、多くの人に対して、喫煙の欲求を上回るマイナス要因ととらえられることとなったのです。
さらには、たばこの煙による健康被害は、喫煙者自身だけでなく、煙を浴びる周りの人たちにも及ぶ、という設定を作り、たばこを吸わない人が、喫煙者に、私の健康を害するのをやめろ、と言わせることにしたのです。
これらが民衆の間に浸透すれば、たばこは有害であるという集合意志が形成され、そのもとで、禁煙政策を行えば、規制に成功するだろうということです。
この戦略は見事に当たり、たばこ規制は、全世界にわたって成功を収めることとなります。
たばこは健康を害する？
DS による禁煙戦略を検討する前に、まずは本当にたばこは健康を害するのかどうか、調べてみましょう。
結論から言えば、たばこはたいへん体にいいのです。それどころか、万能薬とでも言いうるいろいろな効用があります。
そもそも何百年にわたって、多くの国で使用されているたばこが、体に悪いわけはないのです。
たばこを漢字で書くと、「莨」です。くさかんむりに良ですね。これは、昔の人も、たばこが体にいいと知っていた、ということを意味しています。
たばこの持つ様々な効用については、ナカムラクリニック院長、中村篤史医師の書いた以下のブログに、詳しく述べられています。
中村医師によると、たばこの効用は
１．胃腸粘膜の炎症を抑える
これによって、喫煙者は、口内炎になりにくい、潰瘍性大腸炎になりにくい、などの効用があるそうです。
２．神経系の炎症を抑える
喫煙者は、神経疾患の発症が抑えられ、これによって、パーキンソン病の患者がほとんど見られないそうです。
３．ニコチンの抗炎症作用
たばこに含まれるニコチンには、さまざまな炎症を抑える効果があり、アルツハイマー病・認知症・自己免疫疾患（リウマチなど）を抑える作用があるそうです。
４．ニコチンの代謝促進作用
さらには、ドーパミンの分泌が高まって、代謝を促進させる作用があり、これによって、集中力が高まって、うつ病・統合失調症・ADHD・自閉症などにも、効果があるようです。
いいことづくめですね。
たしかに天然のたばこの葉には、以上のような様々な効用が見られますが、現在の紙巻きたばこには、さまざまな添加物が使用されており、
それが人体に有害な作用をもたらしてもいるそうです。
上記の効能に加え、たばこには、ワクチンに含まれる毒素を浄化する作用があります。
これが、DSがたばこを規制しようとした主な理由です。
たばこ規制の開始
たばこは、２０世紀中ごろまでは、ほとんどの国で何の規制もなく、喫煙の習慣は世界中で広く受け入れられていました。
もちろん、２０世紀初頭に、各国で、道徳的観点から、未成年者（当時は２０歳未満）の喫煙を禁じる法律はできていました。
しかし成人については何の規制もなく、１９６０年代の成人男性の喫煙率は６０％を突破していました。
たばこは大人のたしなみとして、文化的に受け入れられていたのです。
たばこの規制が始まったのは、１９７０年のアメリカからです。
DS としては、２０２０年のパンデミックを見越して、５０年かけてゆっくり規制していこうという計画であったと思われます。
禁酒法が急激すぎて失敗したので、たばこはじっくり時間をかけて、規制していこうということです。
この時採用された規制理由は、たばこは体に悪い、というものでした。
規制に先駆け、１９６４年に、アメリカ公衆衛生局が、たばこと肺がん・心疾患との関連性を認める声明を出し、喫煙の健康リスクを宣伝しました。
翌、６５年、アメリカ政府は、たばこの箱に健康警告ラベルを付けることを義務付ける法律を制定しました。
現在もたばこの箱には、かならず、「たばこの煙は、肺がん、心筋梗塞など・・・」なんて書いてありますね。これをアメリカは、最初にやったわけです。
とりあえず、規制の前に、たばこは健康に悪いというイメージを流布しておこうという作戦です。
そして１９７０年、アメリカの各州や地方自治体が、公共の場での喫煙を禁じる条例を制定し始めます。
翌、１９７１年には、アメリカ全土で、テレビとラジオにおける、たばこの宣伝が禁止されました。
しかし、これらのプロパガンダは、民衆にはあまり受け入れられず、条例施行後も人々は、かまわず公共の場での喫煙を続けていました。
さらには、たばこの販売会社が、たばこ規制に強硬に反対しました。
たばこ各社は、たばこが健康に悪い、ということを否定するキャンペーンを張り、テレビやラジオ、新聞や雑誌で、たばこの効能を宣伝したのです。
そしてロビー活動で政治家に陳情し、たばこを規制した自治体を訴訟したりして、たばこ規制を骨抜きにする活動を展開していきました。
結局、たばこを規制する法律を作ったにもかかわらず、誰も従わないという状態になってしまったのです。
民衆へのプロパガンダ
このままでは禁酒法の二の舞になる、と危惧したDS は、強硬手段に訴えます。
ここで、今では一般的になった、ショックドクトリンが使われたのです。
１９８５年、アメリカの俳優、ユル・ブリンナーが、肺がんで死亡しました。
ユル・ブリンナーは、映画「王様と私」で、シャムの国王役を演じて、有名になった、ハリウッドの大スターです。
彼は、自分が肺がんになった原因は喫煙にあるとし、喫煙をやめるよう呼びかけるテレビCMを作成しました。
それが以下のCMです。
ユル・ブリンナーは、このCM放送直後、肺がんで死亡しました。
このCMの効果は絶大で、アメリカ国民の間には、喫煙は肺がんの原因となるという認識が、一気に広まっていきました。
喫煙は健康を害する、という考え方は、この事件をきっかけに、全世界に広まっていったのです。
ちなみにユル・ブリンナーはスーパーヘビースモーカーで、１５歳のころから、両切りピースを一日ひと缶（１００本）吸っていました。
タール２０ｍｇのピースを一日１００本は、いくらなんでも吸いすぎです。
どんなに体に良い薬であっても、吸いすぎは体に悪い、というだけのことなのですが・・・。
このCMを見た民衆は、そんなことには考えが及ばず、たばこは健康に悪いんだ、喫煙すると肺がんになるんだ、という思想に洗脳されてしまったのでした。
アメリカの禁煙政策
この流れを受けて、９０年代にはカリフォルニア州など、多くの州で、バーやレストランなどの屋内での喫煙が規制されるようになります。
２０００年代に入ると、各州およびワシントンDCにおいて、ついに禁煙法が施行されるようになり、
今では全米２８の州およびワシントンDCで、屋内における完全禁煙が実施されています。
またたばこ税も増税され、州によって異なりますが、１箱数ドルの増税が行われ、喫煙率の低下に寄与しているようです。
日本における禁煙政策
日本における禁煙政策は、アメリカよりもだいぶ遅れ、８０年代中盤から始まりました。
当時の日本では、町中どこでも喫煙が可能で、駅のホームや電車の中はもちろんのこと、小学校の先生が、教室に灰皿を持ち込み、休み時間に教室で喫煙しているような状態でした。
８５年のユル・ブリンナー事件を受けて、海外の禁煙運動の影響で、日本国内でも受動喫煙の被害の議論が始まり、
８７年、ついに国鉄（当時）の新幹線や特急列車で、禁煙車両が設置されました。
といっても、新幹線ならば１６両中２両が禁煙、といった感じで、後の１４両では、座席で自由に喫煙できた、ということです。
日本で本格的な禁煙運動が始まったのは、１９９０年代に入ってからです。
マスコミが禁煙キャンペーンを張り、喫煙すると肺がんになる、受動喫煙では吸っていない人も副流煙を吸うと健康被害を受ける、と盛んに宣伝しました。
１９９６年、ついに厚生省（当時）が受動喫煙の害を認める報告書を提出し、これを受けて、公共交通機関や航空機における禁煙が一気に進みます。
９９年には、国内の航空路線における航空機内の喫煙が、全面禁止となりました。
しかしこの時点では、飲食店などはほぼすべて自由に喫煙でき、喫煙は文化である、という風潮でした。
健康増進法をめぐる攻防
日本において、本格的な禁煙政策が開始されたのは、２０００年代に入ってからです。
そのきっかけとなったのは、２００３年５月にWHO（世界保健機構）で採択され、施行された、たばこ規制枠組み条約です。
この条約の加盟国には、たばこの消費およびたばこの煙にさらされることによる健康被害から人々を保護する政策を実施することが、義務付けられました。
これを受けてわが国では、２００３年８月２日、「健康増進法」が成立し、翌２００４年５月１日に施行されました。
この法律の第２５条で、多数の者が利用する施設の管理者に、受動喫煙の防止策を講じることが、義務付けられたのです。
これによって、飲食店では、禁煙席と喫煙席を分ける店が多くなり、新幹線や特急列車では、原則禁煙で、喫煙車両が１、２両ある、という状態となりましが、
DSが考える全面禁煙状態にはまだまだ程遠い状態でした。
２０１０年には、たばこ税を大幅値上げし、たばこそのものの値上げを試みました。
たとえばマイルドセブン（現メビウス）は、それまでひと箱３００円でしたが、２０１０年１０月に一気に１１０円値上がりし、４１０円となりました。
これは喫煙率の減少にかなりの効果がありましたが、この時点での喫煙率はまだ４０％を超えており、DSは焦りを感じてきたようです。
禁煙政策の主な目的は、２０２０年に実施されるパンデミックにおいて、ワクチンのたばこによる解毒を妨げることですので、もうあと１０年しかない、というわけです。
ついにDSは、２０２０年に実施されることが決まった、東京オリンピックを口実に、健康増進法を全面改正し、屋内での全面禁煙を実施しようとします。
東京オリンピックに訪れる世界中の観衆に、健康被害を及ぼさないように、世界標準の屋内全面禁煙を、日本で実施しよう、というわけです。
しかしこの方針は遅々として進みませんでした。これに強硬な反対を示したのは、ほかならぬ、自民党議員たちだったのです。
実は自民党議員の実に７割が喫煙者で、その中には１日３箱以上吸うヘビースモーカー議員が多数存在していたのです。
２０１７年２月の自民党厚生労働部会では、禁煙派の議員と禁煙反対の議員との間で、し烈な争いが繰り広げられました。
禁煙派の全面禁煙論に対して、反対派議員は、非現実的だ、オリンピックが開催される東京だけでやれ、と言って譲らず、
厚生労働大臣の塩崎泰久が、分煙では不十分だと主張するも、自民党たばこ議員連盟や、超党派の議員で構成される「もくもく会」のメンバーが断固拒否。
結局健康増進法の改正案の提出すらできずに、終わってしまいました。
あとがなくなったDSは、厚生労働大臣を、財務省出身の加藤勝信に変え、財務省の圧力を用いて、一気に法案改正を図ります。
財務省を使って、自民党たばこ議員連盟の議員たちに、健康増進法の改正案を通さなければ、おまえたちの出す政策に予算をつけんぞ、と脅したわけです。
この脅しは効果てきめんで、 結局２０１８年７月の通常国会で、反対派議員を押し切り、健康増進法は改正されました。
その後、２０１９年から７月１日から、学校や病院、行政機関の敷地が原則禁煙となり、
２０２０年４月１日から、飲食店やオフィスなどの屋内が、原則禁煙となったのです。
実際に東京オリンピックが行われたのは、翌２０２１年でしたが、DSは、何とかコロナワクチン接種開始前に、禁煙法を施行することに成功した、というわけです。
いろいろ紆余曲折はありましたが、１９９０年には５５，３％だった成人喫煙率は、２０２３年には、２５，６％まで低下しており、３０年間でほぼ半減、という結果になったのです。
電子タバコの台頭
喫煙を規制し、たばこ税を値上げして、喫煙率そのものを低下させる試みと並行して、電子タバコの普及が推進されてきました。
電子タバコは、２００３年、中国の薬剤師、ホン・リクが発明したとされています。
これは翌２００４年中国で発売され、２００６年には、アメリカで販売されて、急速に広がっていきます。
このころの電子タバコは、ニコチンやエチレングリコールなどを混ぜたリキッドを、加熱して、その蒸気を吸引する、というスタイルのものでした。
最初は医薬品扱いでしたが、２００８年にWHOが、安全性に関する警告を出し、一度は規制されましたが、その後、たばこ製品として扱われるようになり、広く普及していきます。
日本では、２０１０年に、厚生労働省がニコチン入りの電子タバコを禁止し、リキッド型の電子タバコが日本で販売できなくなりました。
この裏には、自民党たばこ議連の「そんな偽物のたばこなんか吸えるか」という意見が、大きく影響したとされています。
しかし、この後大手たばこ会社は、日本向けの電子タバコの新規開発を行い、できたのが、リキッドではなく、
たばこの葉を直接加熱して吸引する、「加熱式たばこ」です。
現在でも海外ではリキッド式の電子タバコが主流ですが、日本ではほぼすべて、加熱式たばことなっています。
２０１４年に発売された加熱式たばこは、２０１６年のIQOS発売とともに急速に普及し、
２０１８年には、日本は加熱式たばこの世界最大市場となっていました。IQOS全体の実に９０％が、日本で販売されているのです。
この背景には、煙があまり出ないことと、たばこのにおいが服につきにくいこと、加熱式たばこ専用の喫煙スペースが、飲食店などに設置されたこと、などがあるとされています。
日本では、喫煙者全体の２５％が、加熱式タバコを吸っており、２０代においては５０％を超えるとされています。
この電子タバコも、じつはDSによる巧妙な誘導です。
電子タバコには、エチレングリコールやホルムアルデヒドが含有されており、実は健康に対する害は紙巻きたばこよりも大きいのです。
しかもワクチンに対する浄化作用はほとんどありません。
DSは、喫煙率を低下させるとともに、喫煙者を電子タバコに誘導することによって、まんまとワクチン浄化作用を奪うことに成功したというわけです。
禁煙政策の今後の展開
以上のように、たばこはそもそも体に良く、ワクチンの解毒作用もあるのですが、DSによって、体に悪いというデマを流布され、長年にわたって規制の対象となってきたという歴史があります。
同じく体に良く、ワクチンの解毒作用がある、酒については、前記事で述べたように、急激に行われた禁酒法が、反発を受けて失敗しました。
これをうけてDSは、たばこに関しては、ゆっくりと、実に５０年以上の歳月をかけて、一歩一歩、禁煙政策を進めていきました。
日本では、なかなか禁煙政策が進みませんでしたが、これに反対したのが、自民党ヘビースモーカー議員たちであったというのは、歴史の皮肉ですね。
とりあえず日本においても、DSは、２０２０年のパンデミックが始まったぎりぎりのタイミングで、なんとか禁煙政策を間に合わせることができました。
しかし、ワクチンの真実や、禁煙政策の嘘は、SNSを中心に、着実に広がっていっています。
これが多くの人に認知されたとき、たばこは再び市民権を取り戻し、かつてのように、さまざまな場所で自由に喫煙できる、そんな世界がやってくることでしょう。
