人工地震の歴史
人工地震は、第二次世界大戦前から、たびたび起こされてきました。当時の人工地震の目的は、ダイナマイトの爆発による地震波を用いた地質調査でした。
日本でもたびたびおこなわれ、それらはすべて、新聞やラジオ・テレビで報道されていました。
下に、1957年のNHKのテレビニュースのリンクを張っておきます。人工地震による海底地質調査の模様に関するニュースで、地震の起こし方を事細かに解説してくれています。
1990年代までは、マスコミで普通に人工地震についての報道がなされていました。
これは1984年に小田原で行われた、人工地震の報道です。想定よりも強すぎて、新幹線が止まってしまったことが伝えられています。実験が行われたのは奇しくも、84年3月11日（3.11）です。
これ以外にも、1953年釜石市、56，57年茨木市、58年白川村・・・など、84年までの間に、日本国内で、合計7回の人工地震実験が行われ、そのすべてがマスコミで報道されています。
58年白川村の実験では、人工地震で落盤が起こり、30名が〇き埋めになったりしています。
さらには、地震で他国を攻撃する攻撃兵器としての人工地震、いわゆる地震兵器や、地下核実験で引き起こされる地震も頻繁に報道されていました。
環境破壊兵器というのが、地震兵器や有毒ガスの散布のことです。
さらには、核実験によって人工地震が起こることも、常識とされ、頻繁に報道されていました。
私自身、子供のころにこれらの報道に接して、「へ～、そんなことやってるんだ」と感じたことを覚えています。
地震・気象兵器禁止条約
また、１９７０年代には早くも、地震兵器や気象兵器、津波兵器を禁止する条約が締結されています。
その名も「環境改変技術敵対的使用禁止条約」。この条約は、1976年12月10日、第31会期国際連合総会決議31/72号で採択され、1978年10月5日に発効しました。
日本は、1982年6月4日 に、この条約を国会で承認し、1982年6月9日 に公布、効力が発生しています。
条約の内容は、ウィキペディアによると、
「現在あるいは将来開発される技術により自然界の諸現象を故意に変更し(例えば地震や津波を人工的に起したり台風やハリケーンの方向を変える)、これを軍事的敵対的に利用すること」の禁止を目的とする環境保全と軍縮に関する条約。具体的には「津波、地震、台風の進路変更等を人工的に引き起こして軍事的に利用すること」を禁止する。
となっています。
人工的に地震や津波を起こしたり、台風やハリケーンの方向を変えることを、禁止したということは、ようするに、すでにそのような技術が存在し、利用されていたということですね。
しかし、1992年を境に、人工地震の報道はぴたりと止まりました。これはアメリカを中心としたディープステート（DS）による、報道規制がなされたと思われます。
なぜ報道規制が行われたかというと、これ以降、DSは、日本に対して、本格的な地震兵器による攻撃を仕掛けることを決意したからです。
人工地震の見分け方
マスコミの報道統制によって、人工地震は一切報道されなくなってしまいましたが、実際に発生した地震が、自然に起きた地震なのか、人工地震なのかは、簡単に判定できます。
それは気象庁や、東大地震研究所が発表する、地震波の波形を見ればいいのです。下の図を見てください。
中学や高校で地震について習ったことを思い出してください。
地震には、P 波とS 波があるんでしたね。P 波は縦波で、振動は小さく、S 波よりも一足早く到達します。これが初期微動というやつでした。その後しばらくして、横波で、強い揺れのS 波が到達し、本格的な揺れが起きるのでしたね。
これは自然地震特有の現象です。上の図の、下の青い波形が自然地震です。初めにP 波が到達し、少したってからS 波が到達するので、カタカタカタと揺れてからワンテンポおいて、ガガガガガっと来る感じです。
これに対して、人工地震には、初期微動がありません。上の図の赤い波形を見てください。最初から一気にガガガガっと来るわけです。
爆発による最初の一撃が一番強く、その後どんどん減衰していきます。自然地震とは全く違う波形ですね。
慣れてくると、地震波の波形を見れば、それが自然地震なのか、人工地震なのかは一目で判定できるようになります。
条約の抜け道
１９９２年以降、DS による、各国に対する地震、津波、台風を用いた攻撃は、熾烈を極めることになります。
禁止条約はどうした、ということですが、先ほど挙げた、「環境改変技術敵対的使用禁止条約」には、実は大きな抜け道があります。
この条約は、地震、津波、台風による、「他国への」攻撃を禁止しています。A 国がB 国に対して、地震を起こして攻撃することを禁止しているわけです。
何が言いたいかというと、この条約は、各国の「自国への」攻撃を、禁止してはいないということです。
地震兵器、気象兵器による攻撃は、原則として、各国の政府が自国民に対して行います。
アメリカ政府が、大型ハリケーンを発生させ、東海岸を襲わせ、多数の自国民を巻き込み、日本政府が、大規模人工地震を発生させて、自国民を巻き込んでいるのです。
もちろん、各国政府に巣食ったDS メンバーが行っているのですが、国によっては、政府メンバーほぼ全員がDS という例もあります。
ただし、あまりにも大規模な地震の場合には、発生過程に他国の手が大幅に入り込んでいる場合もあります。
人工地震の種類
では、実際に行われた、人工地震による攻撃の例を見てみましょう。
地震兵器、と一口に言っても、別に誰も知らない未知の巨大兵器があるわけではありません。
人工地震は、すでに一般に広く知られている、既知の技術を組み合わせて、引き起こされているのです。やり方はそれぞれの地震において、千差万別ですが、大きく分けて、５種類に分類できると思います。それは、
１．地底もしくは海底に穴を掘り、核爆弾を埋めて、爆発させる。
2. 地底に穴を掘って、ガスや液体を送り込み、地盤を崩壊させる。
3. 地下において、核実験を行う。
4. 地下水に電磁波を当てて、加熱・膨張させ、地盤を崩壊させる。
5. DS の地下基地を爆破する。
というものです。
1. は、大規模地震、津波を発生させるために用いられます。2. は、規模は小さいですが、直下型地震を起こし、都市をピンポイントで狙うために用いられます。
３．については、地震が起きることが初めからわかっているので、爆発の規模を調整し、小規模地震で終わらせることが多いのですが、予想以上に爆発の威力が大きく、大規模地震になってしまう場合があります。
４．は、有名なHAAAP という装置を使って行われるのですが、HAAAP は、基本的には気象兵器なので、後の気象兵器の記事で解説させていただきます。
５．は、2020年以降、トランプ大統領によるDS 攻撃計画に伴って発生するようになった地震で、一般の人たちに被害を与えることはありません。
詳細については当ブログ、「白うさぎを追え！」の記事をご覧ください。
ツイッターなどで、地震が発生して「やった～」と喜んでいる人たちは、この地震によるDS 地下基地の爆破を喜んでいるというわけです。
このシリーズにおいては、上記の１．～３．について、例を挙げながら、説明したいと思います。
東日本大震災
１．のタイプの地震の代表例は、みなさんご存じの、3.11 東日本大震災です。
え、３１１は海底地震じゃん、どうやって穴掘ったの、というわけですが、世界でただ一国、日本だけは、海底を10000メートル下まで掘り進む技術を保有しています。
３１１は、ざっくり説明すると、宮城県沖の海底に穴を掘り、そこに核兵器を埋め込んで、それを爆破し、大規模海底地震を起こした、というものです。
ただ、この地震は、実に30年前から計画され、周到な準備が行われ、セッティングにも3年以上かかった、超大規模ミッションでした。
その経過については次記事以降で、ゆっくり解説するとして（おそらく3～4記事かかるでしょう）、ここでは、計画の肝である、海底に10000メートルの穴を掘った、施設、というか船をご紹介しておきましょう。
ちきゅう号の役割
それは、海洋研究開発機構（JAMSTEC）地球深部探査センター（CDEX）の地球深部探査船（掘削船）、「ちきゅう」号です。
ちきゅう号は、 2005年7月29日 に竣工、試験運用が行われ、2009年に本格運用が開始された、海底掘削船です。
海洋研究開発機構はその目的を、
巨大地震・津波の発生メカニズムの解明、地下に広がる生命圏の解明、地球環境変動の解明、そして、人類未踏のマントルへの到達
なんて言っていますが、真の目的はもちろん「人工地震を起こすため」です。
ちきゅう号は海底を10000メートルの深さまで、掘り進むことができます。
また、従来の海底掘削船にはなかった、「ライザー掘削システム」を備えています。
これはようするに、従来の掘削船のように、ドリルだけが掘り進むのではなく、掘削船から海底の掘削先まで、ライザーと呼ばれる中空のパイプが通り、このパイプの中をドリルが掘り進むというシステムです。
従来の掘削だと、掘削後、ドリルを抜くと穴が崩れてしまいますが、ちきゅう号のライザー掘削システムだと、穴が固まってそのまま残ります。
つまり、残った穴に、後で何かを詰めることができるというわけです。
それでは３１１の災害が、どのようにして準備され、実際にどのようにして引き起こされていったのか、順番に見ていくことにしましょう。
