日本を取り戻す！？
２００９年９月から３年３か月続いた民主党政権でしたが、２０１２年１２月１６日の衆議院議員総選挙で、自民党が大勝し、再び自民党が政権に復帰しました。
１２月２６日、自民党総裁の安倍晋三が、内閣総理大臣に就任し、自民・公明両党連立のもとに、第２次安倍内閣が発足します。
第２次安倍晋三内閣のスローガンは「日本を、取り戻す。」というものでした。
安倍晋三は、母親の洋子が岸信介の娘であり、日本DSの中核をなす李家の一員です。
前首相の、野田佳彦は、グローバルDSの一員です。
終戦直後から日本の主導権をとってきた日本DSは、１９８５年の日航１２３便撃墜事件以降、グローバルDSからの攻勢を受け、
２０００年以降は、政権の座をグローバルDSに明け渡してきました。
しかし安倍晋三が首相に就任することで、日本DSは、日本国の政権を、再び取り戻すことに成功したのです。
安倍首相のスローガンとなった「日本を、取り戻す。」は、日本を日本人の手に取り戻すという意味ではなく、
日本を、グローバルDSの手から、日本DSの手に、取り戻す、という意味だったのです。
グローバルDSとの密約
安倍首相は、かつて２００６年９月から２００７年９月まで、一年間、内閣総理大臣に就任していました。
そして５年の時を経て、再び総理大臣の座に返り咲いたわけです。
一度辞任した首相がもう一度首相に復帰するのは極めてまれで、戦後では吉田茂と安倍晋三の２人だけです。
しかも、安倍晋三の自民党総裁選の勝利から、野田佳彦首相の辞任、自民党の総選挙での大勝、安倍首相の総理大臣復帰に至るプロセスは、ちょっと出来すぎか、と思うぐらいとんとん拍子に進みました。
２０１２年９月に行われた、自民党の谷垣禎一総裁の任期満了に伴う自民党総裁選挙には、石破茂と、町村信孝両氏が、出馬を表明していました。
町村信孝は安倍晋三自身が所属する、自民党清和会の会長です。本来なら安倍晋三は、自派閥のボスである町村を支援すべき立場です。
しかし安倍晋三は、森喜朗元首相のもとに直談判し、自らの出馬を強行します。
９月２６日に行われた総裁選では、清和会の票が二分されてしまい、２位となりますが、決選投票で１位の石破茂を逆転し、総裁に就任しました。
その直後の１１月１４日、野田佳彦首相が国会での党首討論で、自民党総裁の安倍に対し、議員定数削減法案成立に協力するなら、２日後の１１月１６日に衆議院を解散する、といきなり宣言します。
安倍総裁はこの申し出を受け、１１月１６日に衆議院は解散され、１２月１６日の衆院選において、自民党の大勝となるわけです。
なぜ、野田佳彦は、大敗北するのがわかっているこのタイミングで、いきなり衆議院の解散を宣言したのでしょうか。
まるで、自分の意志で安倍晋三に政権を譲り渡したかのようです。
私は当時、これを見ていて「ああ、こりゃもう、話がついてるな」と感じたのを覚えています。
おそらく、２０１２年８月の時点で、安倍晋三が率いる日本DSと、グローバルDSとの間で密約が交わされたのだと思います。安倍晋三からの申し出は、
「あなた方が日本から収奪するのを邪魔しない。その代わり、私を首相にして、外交と国防を自由にやらせてくれ」
というものだったと思われます。
これをグローバルDS側が受諾し、安倍晋三を再び首相に迎える確約を与えました。
この密約を背景に、安倍晋三は、きわめて強気な自民党総裁選強行出馬を実行したものと思われます。
安倍晋三政権の政策
安倍晋三は、母方は李家の血筋ですが、父方の安倍家は、古代日本の国防を担っていた物部氏の家系です。
これもあってか、安倍晋三は外交・国防に並々ならぬ意欲を持っていました。
１年間で終わった第一次安倍内閣において、安倍首相が教育基本法の改正とともに行った政策が、防衛庁の防衛省への格上げであったことは、これを如実に物語っています。
実際、２度目の首相に就任した安倍晋三の、外交・国防政策は、ほぼパーフェクトといえる、素晴らしいものでした。
安倍晋三の外交における最大の功績は、中国・韓国に対する土下座外交を終焉させ、この両国に対する日本国からの資金の流れを止めたことです。
防衛に関しても、アメリカとの同盟に加えて、インド、オーストラリア、ベトナムと軍事協力を取り付け、この５か国で協調して、仮想敵国である中国の軍事的進出を封じ込めました。
これによって、民主党内閣時代に３０００回をうわまたった、中国海軍による日本の領海侵犯は、安倍晋三内閣時代には、ほぼ０となっています。
いっぽうで、経済政策に関しては、さしたる業績を上げてはおりません。
首相就任時に、金融緩和、財政出動、イノベーションの３本の矢を軸とする「アベノミクス」を提唱しましたが、
結局どの政策も、量的に不十分であり、日本経済を回復させるには至っていません。
また、野田政権の時に決まった消費税税率の引き上げも、安倍内閣時代の２０１４年に５％から８％、２０１９年に８％から１０％と、２度にわたって実施し、
結局、安倍首相の在任中に、消費税率は２倍となっています。
安倍首相は、首相就任時の密約通り、グローバルDSの日本からの収奪を、妨げることは一切なく、そればかりか彼らの収奪に積極的に協力した、というわけです。
こうして、日本国内における２大勢力、日本DSとグローバルDS、双方の支持を取り付けた安倍晋三内閣は、盤石の政治基盤となり、
２０１２年１２月から、２０２０年９月まで、じつに７年９か月に及ぶ長期政権となりました。
安倍晋三の首相通算在任期間３１８８日、連続在任期間２８２２日は、ともに、わが国における史上最長記録です。
日米経済戦争の決算
１９８５年の日航１２３便撃墜事件から、現在に至るまで、実に４０年弱にわたって、わが国はグローバルDSからの資産収奪を受け続けてきました。
この間わが国は、結局通算で、いくら収奪されてしまったのでしょうか。
これが一番よくわかるのは、アメリカの国債発行額を見ることです。
アメリカは１９７１年のドルショック、ドルと金の兌換停止直後から、国債発行を開始し、８５年から、国債発行額が大幅に伸びているのがわかると思います。
日本の保有するアメリカ国債は、真ん中のオレンジの部分ですが、他国の保有するアメリカ国債も、その原資はさかのぼっていくと結局日本から出ておりますので、
アメリカの累積国債発行額 ≒ 日本から海外に流出した資金
であるということができます。
その合計額は、なんと３５００兆円。
とられもとられたり。
これだけ外国に資産を強奪されれば、そりゃ、日本人がいくら朝から晩まで汗水たらして働いても、いっこうにお金持ちにならないはずです。
白ウサギ作戦の開始
安倍政権末期の２０１９年１２月、新型コロナウィルスによる、パンデミック騒動が始まりました。
これは世界の人口を削減する目的の、DSによる仕掛けです。
新型コロナという架空のウィルスで、人々を恐怖に陥れ、毒ワクチンを打たせて、人口を削減しようという試みです。
DSに対抗していた光側の勢力は、闇側が仕掛けたパンデミック騒動を逆手にとって、軍事作戦を行い、DSを片っ端から掃討し、彼らにとらわれていた子供たちを救出しました。
この軍事作戦について、詳細は、当ブログの「白ウサギを追え！」の一連の記事をご覧ください。
ちなみに、安倍晋三首相（当時）も、この白ウサギ作戦による掃討の対象となっています。
公式には、安倍晋三は、２０２０年９月１６日に、内閣総理大臣を辞任し、２０２２年７月８日の銃撃事件で死亡し、
その後、９月２７日に、日本武道館において、安倍晋三の国葬が行われたこととなっています。
しかし実際には、２０２０年８月に、アライアンスによって処刑され、それ以降は代役を立てて、
２０２０年７月１０日の参院選の２日前に銃撃事件を偽装して、死亡を発表し、選挙を有利に運ばせた、ということのようです。
真の安倍首相の葬儀は、２０２０年１０月１７日に、中曽根元首相の葬儀の名目で、上皇をはじめとする皇族のメンバーと合同で、実施されています。
GESARA による経済システムの改革
白ウサギ作戦と並行して、アメリカではNESARA （国家経済安全保障改革法）に基づく、経済改革が進められています。
これと同時に、全世界規模で、GESARA （世界経済安全保障改革法）に基づく改革が進行中です。
NESARA/GESARA について、詳しくは、私のブログの以下の記事をご覧ください。
今までの経済システムは、DSによる、収奪を目的として設計されていました。
それを、ひとびとの生活を円滑にするための経済システムに変えていくのが、GESARA の目的です。
ざっくり説明すると、DSから今まで収奪した資金を奪還し、それを全世界の人々に、再分配するシステムです。
これの進行に伴い、日本がDSに収奪された３５００兆円は、全額日本国民のもとに返還される予定です。
途中のステップは何段階にも分かれていますが、大体の流れとしては、
軍事作戦によるDS資金の奪還
→ 中央銀行を各国家の管轄に戻し、通貨発行権を奪還
→ QFS（量子コンピューター資金管理システム）を導入し、DSへのお金の流れを阻止
→ GCR（通貨切り替え）によって、金本位制を復活
→ UBI （ユニバーサルベーシックインカム）によって、DSから奪還した資金を各国国民に返還
というような感じで進んでいくでしょう。
日本は、DS資金の奪還は２０２０年１１月に終了し、中央銀行の奪還は２０２１年５月に、QFSの導入は２０２３年１０月に終了しています。
あとは、GCRとUBI を待つだけです。
新時代の経済システムとは
今までの経済システムは、ピラミッド型経済システムとも呼ぶべきものでした。
上層に少数のお金持ちがいて、階層の下にいる多数の人々からお金を収奪し、蓄財していく構造です。
これからの経済システムは、循環型経済システムとでも呼ぶべきものとなります。
人びとの関係はみなフラットで、各人がそれぞれ得意なことをやって、もの・ことを生み出し、通貨を媒介してそれが循環するシステムです。
循環型経済システムにおいて、お金は単なる物々交換の媒介の役割を果たすだけであり、物の価値と切り離してお金だけを集めて、パワーを得るようなことはできません。
働かなくても生きていけますが、働けば、生み出した価値に見合った収入が得られます。
今までのように、やりたくない仕事を朝から晩までやって、それでもお金がない、なんていうことはなくなります。
各自がやりたいことをやりたいだけやって、豊かに暮らす生活が実現するのです。
楽しみですね。
（完）
