マスコミ支配の終焉
20年以上にわたって、韓国からいいようにたかられて、金をむしり取られていた日本でしたが、2000年代に入ったあたりから、日本国民の中に徐々に「これはおかしいぞ」と考える方が増えていきました。
日本国民が目覚めていくきっかけは、インターネットの普及と情報の双方向化でした。
日本では1995年あたりから導入されたインターネットは2000年代に急速に普及し、携帯電話や、その後に普及したスマートフォンからもアクセスできるようになりました。
これによって、マスコミ以外の情報源が確立し、マスコミ経由の歪曲・捏造された情報を回避し、インターネット経由で正確な情報を手に入れることが可能になったわけです。
またマスコミがあえて報道しない、重要な情報も、ネット経由で入手できるようになり、韓国が日本にたかっている実態を正確に認識できる人が増えていきました。
この人たちが、ブログやSNS、ニコニコ動画（当時）や youtube で、真実を発信することで、韓国の実態が徐々に広まっていきました。
しかしマスコミの力はまだまだ強く、年配の方々、特に60歳以上の方々は、まだ情報源をマスコミに頼っている方が多く、日本国民全体としては韓国の言い分が正しいと考えていた方が多かったように思います。
この状況が変化し、過半数の国民が真実を知り、流れが変わり始めたのは2009年から2012年の間です。
悪夢の民主党政権
2009年8月30日に衆議院議員総選挙が行われました。結果は民主党が308議席をとって圧勝、政権交代が実現し、9月16日、党首の鳩山由紀夫が首相となります。この308議席という数は、戦後の単一政党の獲得議席としては最多記録です。
この選挙では解散から選挙まで、制度上許されるぎりぎりいっぱいの40日にわたる長い選挙期間中マスコミは連日自民党の麻生首相の失言を非難し、政権交代を叫び、民主党が優勢であると報道し続けました。
マスコミが推奨する政権を、マスコミの力によって実現させたというわけです。
振り返ってみると、これが日本マスコミの最後の輝きだったように思います。満願成就を果たしたマスコミが、結果的にこれによって決定的に日本国民の信用を失うことになったからです。
この政権は「悪夢の民主党政権」と呼ばれています。何が悪夢なのかについては、数えきれないほどの事例がありますが、主に外交的な失敗が挙げられます。なかでも最も大きいのは、この政権の時に戦後初めて、日本は領土を失う具体的危機に直面したという事実でしょう。
鳩山首相は 9月21日にはさっそく中国にわたり、胡錦濤主席と会談し、中国のチベット弾圧に対して理解を示す発言をしています。中国はチベット人を弾圧してもいいよと、日本の首相が認めてしまったわけです。
韓国に対しては、韓国の提唱する捏造歴史を全面的に認め、韓国が東アジアで最も重要なパートナーである、と述べ、慰安婦問題について謝罪し、追加の賠償を行いました。
12月にはいると、民主党幹事長（当時）の小沢一郎が483人の大使節団（民主党の国会議員ほぼ全員）を率いて中国を訪問します。そこで胡錦濤主席と会見し、「私は人民解放軍の野戦司令官である」と宣言します。
ようするに、私はあなたの臣下で、日本にいながら中国のために戦います、と言ったわけです。小沢一郎という人も、習近平を強引に天皇陛下に引き合わせたり、何かと中国の意を受けて動いている感があります。
鳩山内閣の命取りとなったのは、米軍普天間基地の移設問題でした。普天間基地を返還し、辺野古沖合いを埋め立ててそこに新たな基地を作るということは、2006年に、自民党内閣と米政府との合意が出来上がっていたわけです。鳩山は、この問題を蒸し返し、普天間基地を県外に移設すると宣言しました。これにアメリカが激怒し、鳩山内閣の支持率は急激に低下、翌2010年6月、鳩山は総理大臣を辞任します。
本人が意識しているかしていないかはわかりませんが、鳩山が行ったことは、日米同盟に亀裂を生じさせ、太平洋における米軍の力を弱め、中国・韓国に資金を献上し、さらには尖閣や沖縄などの領土の一部を中国に献上する政策となっています。
この段階で、日本のこれまで築き上げてきた外交関係はほぼ破綻し、日本国民は「これはやばいな」と思い始めていました。この危機感を決定づけたのは、続く菅内閣、野田内閣が招いた「領土喪失の危機」です。
領土に対する危機
2010年6月2日の鳩山首相辞任後、6月8日に菅直人が内閣総理大臣に就任します。
その3ヵ月後、2010年9月7日、尖閣中国漁船衝突事件が勃発します。尖閣諸島沖で違法操業中の中国漁船に、海上保安庁の巡視船（3隻いました）が、日本領海からの退去を命じました。漁船は操業をやめず、そのまま加速して巡視船のうちの２隻に次々と衝突、逃亡しました。巡視船は漁船を拿捕、船長を逮捕して石垣島の那覇地方検察庁石垣支部に送致しました。
中国政府は、これを受けて、魚釣島（尖閣諸島の中国名）は中国固有の領土であるとした上で、日本政府の措置に強硬に抗議し、船長の即時釈放を要求します。
日本国内では反中感情が沸騰し、船長に対して厳正な処分をするよう求める声が上がっていました。
ところが、９月２４日、日本政府は、突如、中国人船長を処分保留で保釈すると発表します。翌２５日、船長はチャーター機で石垣島を飛び立ち、中国へ送還されました。
その後、１１月４日、youtubeに巡視船衝突のようすをとらえた画像が流出します。この画像は編集前の４４分にも渡る映像で、巡視船と漁船のやり取りや、漁船が巡視船に衝突する決定的瞬間、その後逃亡して拿捕されるところまでの一部始終を克明に捉えていました。投稿者名はSengoku３８となっていましたが、のちに海上保安庁職員の一色正春氏であることがわかりました。
日本に一点の非もなく、中国側が一方的に行った不法行為に対して、民主党政府がそれを隠蔽し、中国が正しかったかのごとく誘導を行い、中国の利益にのっとって事件を処理したことが、全世界に明らかになってしまったのです。
この日本政府の弱腰を見て、日本周辺の国々が次々に、日本に領土的要求を突きつけるようになります。
尖閣事件の3か月後、2010年12月、ロシアのメドベージェフ大統領が国後島に上陸します。そしてここはロシアの領土であると宣言し、ロシアの実効支配を強くアピールします。その後、2012年には、ゴロジェツ副首相、およびイシャエフ極東開発相とともに国後島を訪問し、北方領土の開発予算増額を決定します。
韓国では2012年8月10日、李明博大統領が竹島に上陸します。李明博はここで改めて、韓国の竹島領有を宣言します。さらに8月14日、天皇陛下を「日王」と呼んだ上で、「日王は韓国に来たければ、ひざまずいて心からの謝罪をせよ」とのべ、2次大戦に対する天皇陛下の戦争責任に言及します。
また中国は、巡視船衝突事件の直後から尖閣周辺への領海侵犯を繰り返していました。
2012年9月11日、菅直人の辞任後首相となっていた野田佳彦は、尖閣諸島を所有していた埼玉在住の栗原さんから買い取り、尖閣諸島の国有化を達成します。
中国の温家宝首相は、「中国政府と国民は主権と領土の問題で、半歩たりとも譲歩しない」と宣言し、中国国内のメディアは尖閣国有化をめぐって連日大々的に対日批判を展開しました。
中国国内では大規模な反日デモが発生し、中国国内の日本人への暴行が相次ぎ、日系の商店や工場が、破壊や略奪、放火を受けました。日本からの輸入品の通関が厳格化され、事実上中国への商品持込が出来ない状態が続きました
中国による尖閣周辺への領海侵犯は更に激しくなりました。９月１４日には六隻、１８日には十二隻の中国艦が尖閣との接続水域に集結し、そのうちの一部が日本領海に侵入します。これに対して海上保安庁は五十隻の巡視船を繰り出し、その後ろに自衛隊の護衛艦がずらっと並び、尖閣接続水域をはさんで中国と日本のにらみ合いが続きます。このときはその後１週間にわたって、毎日この状況が続いたんですね。
結局１２月１３日までに合計１７回の領海侵犯が繰り返され、最後の１２月１３日には、航空機による領空侵犯も行われました。一触触発の危機だったわけですが、これに終止符を打ったのはアメリカです。
それまでアメリカはこの問題に対して生還の態度をとっていましたが、結局バネッタ国防長官が「尖閣諸島は日米安保条約の適用範囲内であり、軍事的な衝突に発展すれば、アメリカもこれに関与せざるを得ない」と宣言し、沖縄のアメリカ海兵隊の艦隊が尖閣に前方展開して中国軍をけん制しました。これを見て中国は軍を引き、とりあえず事なきを得たというわけです。
これらの軍事衝突の危機については、なんと日本国内では一切報道されませんでした。しかしすでにインターネットが発達していたおかげで、関心のある国民はリアルタイムで情報を得ることが出来たんですね。
日本国民が目覚めた瞬間
この悪夢の民主党政権が引き起こした、領土的危機、軍事的危機のさなかに、ついに日本国民は目覚めました。
国民全体の論調が、親中・親韓から、反中・反韓へと変わった瞬間、くっきりと潮目が変わった日のことを、私は今でもはっきり覚えています。
それは2012年8月14日です。
この日は上記のように、、韓国の李明博大統領が、天皇陛下を「日王」と呼んだ上で、「日王は韓国に来たければ、ひざまずいて心からの謝罪をせよ」とのべ、2次大戦の戦争責任が天皇陛下にあるといった日です。
この発言は、新聞・テレビなどのマスコミでも大々的に報道されました。
それを見た年配の方々、特に60代以上の方々が、
「韓国ってこんな国だったのか。韓国の言ってることはおかしいんじゃないか」
と言い始めたのです。
これを見て、情報源がマスコミしかない年配者が反中・反韓に転じました。
ネットを情報源とする若者は、すでに反韓が過半数となっていましたので、ここでついに日本人全体の過半数が、反中・反韓となったわけです。
この日を境に、年配の方々どうしの会話において、韓国を非難する話題が一般的となりました。
それまで親韓と反韓が拮抗していたネット上の言論も、反韓一色となりました。
やはり天皇陛下のご威光は偉大ですね。
この日から先、日本国は、ゆっくりと、しかし確実に、韓国に対する反撃に転じていきます。
韓国のほうは、2020年になってもまだこの事実に気付いていないようですが・・・。
